多くの方がご存知の通り、歯科医療においてインプラントは保険の適用外で全額が自己負担になります。ただしごく一部、保険の適用となるケースがあります。また、保険適用外であっても、公的な制度のもとで医療費の一部を抑えることが可能です。

当記事では、インプラント治療が保険適用となる条件についてご紹介します。さらに、自由診療であっても医療費を抑えられる制度と具体的な方法についてもご説明します。

歯を失った部分に人工の歯根を埋め込み、セラミックやジルコニアなどの人工歯をかぶせる治療法がインプラント治療です。入れ歯やブリッジのような煩わしさもなく、埋める場所を選ばず治療を行えるというメリットがあります。

デメリットとしては、保険の適用外であるためにどうしても高額な医療費がかかってしまいます。ただし、一部の条件を満たす場合のみ保険適用になるケースがあります。

インプラントが保険の適用となるケースは、以下いずれかの条件となります。

①病気や第三者が原因となる事故によって、顎の骨を3分の1以上失った

②先天性の疾患で、顎の骨を3分の1以上を失っているか形成不全の場合

判断の基準としては、ブリッジや義歯の治療では意味を持たないという点に基づいています。確率的には非常に少ないケースですが、特に①は誰にでも起こる可能性があるため知っておくと良いでしょう。

実際にインプラントが保険適用となった場合、どの歯科医院でも治療を行えるわけではありません。保険適用のインプラントは、以下の条件を満たしている医療施設と定められています。

①入院用のベッドが20床以上の歯科または口腔外科

②当直体制が整備されている

③医薬品、医療機器における安全確保の体制が整っている

④歯科口腔外科、または歯科として5年以上の治療経験（あるいはインプラント治療の経験が3年以上の常勤医師が2名以上配置されている）

上記の条件を踏まえると、ほとんどが大学病院などの限られた施設になります。どの病院が条件を満たしているかわからない場合は、近くの歯科医院に相談してみましょう。必要であれば紹介状を書いてもらうこともできます。

保険が適用となる治療に限り、高額療養費制度を利用できます。所得に応じて、1ヶ月ごとに自己負担の上限額が設定されているため、超過した分の医療費が不要になります。最終的な上限額は収入によって異なるため人によって以下の表のように定められています（69歳以下に該当）

（引用：厚生労働省HPより）

※70歳以上の方は金額が異なりますので厚生労働省のホームページにてご参照ください。

ほとんどの場合、自由診療となってしまうインプラント治療でも公的な制度を利用して価格を抑えることができます。医療費控除は条件さえクリアすればどなたでも利用することができる制度です。

医療費控除は、1年間で支払った医療費に対して受けられる所得控除（上限200万円）の制度です。期間は1月1日から12月31日までの1年間で支払った医療費すべての合計が、10万円を超える場合に還付を受けられる制度です。また、ひとつの治療ではなく支払った医療費の合計ですから、病院へ掛かった際のレシートなどすべて保管しておくことが大切です。

インプラント治療そのものを安くすることはできませんが、金額が大きいほど後から優遇されますのでしっかりと利用しましょう。

以下のいずれかの条件を満たした場合、医療費控除に該当します。

・1年間の医療費が10万円を超えた方

・年間所得が200万円未満で、医療費が所得の5%を超えた方

生計をともにしている家族全員（単身赴任中や仕送り中の子ども含む）の合計金額ですから金額が増えるほど控除額も増えます。

医療費控除は病院で支払った治療費だけではありません。治療に際して掛かった金額のほぼすべてに該当しますので、できるだけ領収証を保管してください。

・病院、医院での治療費

・治療のための医薬品（市販薬も含む）

・病院、医院のための交通費（公共機関のみ）

・治療のための鍼灸やマッサージ

・病人のために雇った付き添い費用

・分娩に際した介助費用

・その他

インプラントの治療費そのものが高額になりますので、少しでも多く治療費を節約できるように制度を利用しましょう。

いかがでしたでしょうか。

保険適用のインプラント治療についておわかりいただけたと思います。保険医療に該当するかわからない方は、ご自身で判断せず歯科医師と相談しましょう。一方で、保険適用にてインプラント治療が可能なケースは、残念ながら確率としてはそれほど多くありません。

当記事でご紹介した医療費控除については、どなたでも医療費を軽減することができる制度ですのでしっかりと覚えておきましょう。